1992年東京大学経済学部経営学科卒業後、千葉ロッテマリーンズに入団。 退団後、アメリカへ渡り、96年コロンビア大学経営大学院を修了し、MBAを取得す る。 その後、2000年までフロリダ州のテレビ局にて通訳、翻訳、解説に従事する。 02年より江戸川大学准教授（スポーツ経営学）に就任し、現在は同大学教授。 05年より福岡ソフトバンクホークス株式会社の取締役を兼任する。 著書に、『合併、売却、新規参入。たかが…されどプロ野球！』（宝島社）他多数あり。

20 世紀が、モノとカネを追い求めた時代ならば、21世紀はココロの時代だといわれ ている。そのなかで、スポーツ産業は、「ポストモダン産業」として大いに注目を集 め、げんに、スポーツ産業のトップランナー、アメリカでは、スポーツ興行に限って みても、大小合わせて４８０のプロスポーツチーム、ゴルフ、カーレース、大学ス ポーツなどなどその収入を足し合わせると邦貨にして約 4兆円。一方、日本で同様の 計算をするとどうやっても 3000億に満たない。言っておくが、日本は、一人当たり ＧＤＰにしてアメリカを凌ぐ経済力を持つ先進国であり、信頼のおける調査機関の統 計をみても、スポーツへの関心が欧米諸国に比べ、特段、低いわけでもない。 要するにこの体たらくは、ビジネスとしてのポテンシャルを生かしきれていないとい うことだが、裏を返せば、今後、日本でもスポーツ産業が急速に発展する可能性は大 いにある。 じじつ、その芽はこの数年、随所に見て取れる。たとえば、ｂｊリーグや四国アイラ ンドリーグ、北信越リーグなどの新たなプロリーグが勃興し、公共施設を民間が運営 することを可能にした「指定管理者制度」が制定された。 戦後から今に至るまで、体育の延長か福利厚生もしくは宣伝広告費だった日本のス ポーツ業界が、ついに自らの足で立つ「産業」へと進化出来るかどうか。その成否は ひとえに人材にかかっている。日本の志ある若者に、スポーツビジネス先進国で実地 体験、異文化体験を積ませようという、この星野ドリームズ・プロジェクトに大いに 期待したい。